子供1人にかかる子育て費用の目安は？成長ステージ別に解説

子育て中のママやパパなら、将来こどもが大きくなるまでにかかる子育て費用は絶対気になると思います！

私も子育てをしていますが毎日お金のことはたくさん悩んでます。すごいお金持ちは別として、親にとってはお金の悩みは永遠のテーマです。

でも、あらかじめいくら子育て費用がかかるのかを知っておけば、貯蓄や節約などの対策を打てます。さらに、利用できる国や自治体の支援制度や節約術もたくさんあるので、フル活用していくと負担も減らせます！

この記事では、最新のデータをもとに、子育て費用をわかりやすく解説します！

※本記事のデータは主に2021年～2024年の公的な調査結果に基づいています。

子育て費用の基本的な考え方と内訳

子育てにかかるお金は、大きく分けて2種類あります。

• 教育費：学校や習い事にかかるお金
• 養育費：食費・衣服・医療費など、日々の生活にかかるお金

この2つの合計が、私たちが将来に備えて準備すべき子育て費用です。

こうして見ると、本当に色々ありますよね。2人目・3人目とお子さんが多いご家庭は、さらにしっかり計画を立てておく必要があります。

「養育費は年間50〜100万円程度」が目安といわれています。お子さんが22歳になるまでに、養育費だけで約1,600万円以上かかる計算になります（オカネコ様の調査）。教育費と合わせた総額は後の章で詳しく説明します！

子供1人あたりにかかる費用の最新総額

では、気になる総額の目安です。お子さん一人あたりの費用は、大きく「公立か私立か」で変動します。

※文部科学省「子供の学習費調査（令和3〜5年度）」・内閣府調査などをもとに算出した目安です。

教育費だけで見ると、公立と私立では約3倍近くの差が出ることもあります。早めの準備が本当に大切です。

費用はかなり幅がありますが、早めに準備を始めることで、将来の選択肢を広げることができますよ。まずは「公立を前提に、私立も想定した余裕のある計画」を立てるのがおすすめです。

また近年、以下の費用項目が増えているという調査データもあります。

将来お子さんに何をさせてあげたいかを家族で話し合い、かかる金額をイメージしておきましょう。

必要な金額を意識することは、貯蓄の成功率に大きく影響しますよ！

成長ステージ別・費用がかかる時期を確認！

「数千万円」と聞くと気が遠くなりますが、もちろん一度に払うわけではありません。

子育て費用は、年齢が上がるにつれて年間費用が増える傾向があります。特に高校・大学への入学時に、まとまったお金が必要です。

（参考：日本政策金融公庫・内閣府調査等をもとに算出）

特に大学進学時は、入学金・授業料に加えて、一人暮らしになると仕送り（月7万円前後が平均）が4年間で350〜400万円規模になることもあります。

私立志望の方はそこも念頭において、余裕を持った計画を立てておくとベストですね。

子育て費用を乗り切る！貯蓄目標と３つの貯め時

「総額はわかったけど、結局いつまでにいくら貯めればいいの？」というのが一番気になるところですよね。

特にまとまったお金が必要な「大学入学時」をゴールに、貯蓄の目安と効率的な貯め時を解説します！

最も大きな支出は「大学入学時の初期費用」です。

毎月の養育費は家計から出せても、大学入学時のまとまった初期費用（入学金・初年度授業料など）は計画的な貯蓄が必要です。

これだけだとイメージつかないと思うので、年齢別にいくら貯めれば理想的なのか、詳細にまとめました。

※進路（国公立・私立・文系理系）や一人暮らしの有無により大きく前後します。

目標額が明確になったら、今度は「お金を貯めやすい時期」を意識して、効率的に貯蓄を進めましょう！

子育て費用のための３つの貯め時

こどもが大きくなるまでに、実は「お金を貯めやすい時期」も存在するんです。

2024年に大幅拡充！最新の児童手当をフル活用しよう

子育て費用の備えに使いたい制度として、2024年10月に大きく変わった児童手当があります。改正内容をざっくり整理してみました。

この改正によって、お子さん1人あたり0歳から高校卒業まで受け取れる児童手当の総額は最低でも約230万円になります。国立大学の入学金・4年間の授業料のほとんどを賄えるほどの金額です。

所得制限が撤廃されたことで、これまで対象外だった世帯も新たに受給できるようになりました。まだ手続きをしていない方は、お住まいの市区町村に確認してみてください！

出産費用について

これから出産を控えている方は、出産にかかる費用も気になるかと思います。

出産にかかる費用は基本的に保険適用外ですが、「出産育児一時金」という国の制度で子ども1人につき50万円（2023年4月〜）が受け取れます。

直接支払い制度を使えば、国から病院へ直接支払ってもらえるので、手出しが少なく済む場合がほとんどです。普通分娩であれば、実質数万円程度で済むケースも多いです。

我が家の場合は手出しは5万円程度でした。ただ、切迫早産での入院や帝王切開が必要になるケースでは費用が大きく変わることがあります。医療保険が適用できる場合もあるので、詳しくはかかりつけの病院や市役所に確認を！

産まれた後の費用の目安は0歳児の子育て費用の目安はいくら？1年間の出費内訳や節約方法も参考にしてください。

子育てママが実践している！無理のない節約術

「貯める」ことも大事ですが、日々の「支出を抑える」ことも同じくらい大切です。実際に多くの子育て家庭が取り入れている、効果の高い節約術をまとめました。

我が家でも、子供服はきれいな状態のものをフリマアプリで安く譲ってもらったりしています。全部新品で揃えるよりも、浮いたお金を将来の教育費や、家族旅行の思い出作りに回す方がワクワクしますよね！

節約のコツは「無理をしないこと」です。

食費を削りすぎてママの元気がなくなっては本末転倒です。まずはスマホ代などの「一度変えればずっと安くなる固定費」から手をつけるのが、ストレスなく成功させる秘訣ですよ！

子育て世帯が理想とする世帯年収

ちなみに明治安田生命のアンケート調査によると、子育て世帯が理想とする年収は1,032万円という結果でした（2019年調査）。

現実の世帯年収平均との差は274万円で、多くの家庭にとって簡単ではない金額です。

とはいえ、大切なのは「理想の年収に届かないから子育てできない」ではなく、今の収入の中でいかに計画的に備えるか。使える制度をフル活用し、少しずつ貯蓄を積み上げていくことが大切です。

年収が少なくても立派に子育てできているご家庭はたくさんあるので、しっかり取り組んでいきましょう！

子育て費用に役立つ制度や方法

子育てにはお金がかかりますが、日本には家庭の負担を減らす仕組みがいくつもあります。主なものをまとめてみました。

そのほかにも、国の利用できる制度はたくさんあるんです。

※2026年4月時点の情報です。申請時期や条件の詳細は必ずお住まいの自治体や関係機関にご確認ください。

このような制度はぜひ利用しましょう。そのほかには学資保険なども貯蓄したいママにはおすすめです。

学資保険のメリットについては以下の記事でも紹介しています。

まだお子さんが小さいうちに、家族でライフプランをゆっくり話し合っておくのがおすすめです。「いつ、いくら必要か」を見える化するだけで、お金への不安がぐっと小さくなりますよ。

将来の費用への備えが大事

子育てにはお金がかかりますが、成長していくわが子を見るのは本当に楽しいですし、かけがえのない経験です。「楽しんで子育てをすることが幸福度を高める」というデータもあるくらいです。

お金ばかりを気にしてピリピリするより、できることから少しずつ準備していきましょう。

費用がかかりにくい小さなうちに貯蓄の仕組みを作っておくのが、いちばんの近道です。