子供1人にかかる子育て費用の目安は？成長ステージ別に解説

「子育てにかかる費用の目安」について、わかりやすく解説しています。

皆さまは子供が大きくなるまでにいくらお金がかかるのかちゃんと把握して、貯金の計画をできていますか？1人目の子育ての場合、特に金額の目安を把握しづらいかもしれません。

そんな子育て費用についてバッチリ整理してますので、これからの子育て計画の参考にしてくださいね！

具体的な子育て費用の考え方

子育て費用を考えるときに、以下の2つの種類があります。

• 学校の入学などの「教育費」
• それ以外にかかる「養育費」

この2つの合計金額が子育て費用といわれているお金です。

両方を含めて具体的な項目を解説すると次のようになり、これがすべて子育て費用です。

(参考：平成22年度インターネットによる子育て費用に関する調査報告書)

こうして実際に項目を並べてみると、たくさんの費用の種類があることがわかりますよね。これらの費用をすべて両親が負担しなくてはなりません。

2人目・3人目とお子さまの多いご家庭はさらに費用を負担することになります。

子供1人あたりにかかる子育て費用の金額

では実際にお子さま1人あたりいくらお金がかかるのかというポイントを見ていきましょう。

ただはじめにお伝えしたいのは、教育費も養育費も子供によって大きくバラつきがあります。

習い事の費用、学校の公立・私立、子供が将来働き始める時期などで大きく個人差が出てきます。

その前提を踏まえてですが、2002年:社会全体の子育て費用に関する調査研究報告書によると子供一人あたりにかかる子育て費用の金額は以下の通りでした。

ちなみにこの数字は私費、つまり自己負担額です。公費で国が負担する金額は差し引いた額になりますので、この金額がそのまま用意すべき金額の目安となります。

ただ令和2年に日本政策金融公庫が発表したデータによれば、親が子ども１人当たりにかける教育費用（高校と大学の入学など）が減少しているというデータもありました。

反対に以下の費用項目は合計額が増えているようです。

特に通信費は最近ならではといえますね。できれば将来子供にさせたいことなどは両親で話し合って、かかる金額もイメージしておきましょう。貯蓄をするうえで必要な金額を意識することは、貯蓄の成功率に大きく影響を与えます。

またお金ばかりに目がいってしまうかもですが、費用をかければ基本的にいい教育が受けさせられますよね。そうするといい学校に入り就職もしやすく、その費用が子供や親に返ってくる可能性も高いともいえるでしょう。

成長ステージ別の年間費用

費用が掛かるといっても、いきなり1,000万円以上の費用がかかるわけではありません。

子供も0歳や1歳などの小さなうちは医療費も負担が基本はなくお金はかからなくて済みます。成長し幼児期になっても幼児教育・保育の無償化制度も始まっているので負担は前より小さく、将来の準備のために貯蓄しやすくはなってきているといえるでしょう。

一般的に子育て費用にはおおよそこのような傾向が見受けられます。

• 基本的には子供が大きくなればなるほどかかる年間費用は増える
• 高校・大学などの入学のタイミングで費用が多くかかる

年間でかかる費用は成長段階で変わってきます。先ほどのデータといくつかのデータを参考に、成長ステージごとに年間でかかる金額を表にまとめました。

(※高校と大学については食費養育費除く　参考：日本政策金融公庫)

幼稚園・保育園に関しては無償化も進んでいるため、今はこのデータよりもかかる金額は少ないでしょう。

特に高校と大学時期に関しては費用負担が大きくなります。特に私立は公立の３倍の費用かかるといわれているので、私立に通うことも想定して準備するほうが賢明です。

またこの時期には教育費の他に、一人暮らしになると寮に入る家賃なども大きな負担になってきます。

奨学金制度を利用する方法もありますが、急に用意するのは難しいですし子どもの負担はできるだけ減らしたいところです。

早い段階で育児の計画を立て、教育費用を捻出できるようにしましょう。

出産費用について

これから子供が生まれるという方は出産の費用について気になるかもしれませんのでお伝えします。

出産にかかる費用は基本的に保険適用外です。たとえば帝王切開の有無や、かかる病院によっても変わってきます。

ただ出産の場合は「出産一時金」という国の制度が使えるので、子ども一人につき一律で42万円の受け取りができるんです。受け取れる条件は公的な医療保険(健康保険等)に加入していること以外にありません。

直接支払い制度という、国から病院へ直接支払ってもらえる制度の利用ができるので大きな手出しもないです。出産して退院するまでの費用としては普通の出産なら数万円くらいの実質負担で済む場合が多いですね。

我が家の場合は手出しは5万円程度でした。

ただ、切迫早産での入院や帝王切開が必要になるケースもあり、その場合は42万円を大きく超える場合もあります。その分は医療保険などが適用できる場合もあるので、詳しくはかかる病院の先生や市役所に確認しましょう。

子育て世帯が理想とする世帯年収

ちなみに2019年にある会社がおこなった子育て世帯を対象にしたアンケート調査によると、子育て世帯が理想とする年収は1,032万円という回答でした。

現実の世帯年収平均と比べると274万円の差があります。つまり子育て世帯にとっては少し厳しい時代にはなっているといえるでしょう。

とはいえ、多くの家庭がそうであるように1,032万円を下回ると絶対に子育てができないわけではありません。

しっかりと先を見据えて、少しでも多くの貯蓄ができるようにしましょう。

子育て費用に役立つ制度や方法

子育てにはお金がかかりすぎと言われていますが、日本には子育てをサポートする仕組みや制度がちゃんといくつかあります。上手に利用すれば、節約し貯蓄ができるようになるでしょう。

たとえば児童手当の支給も出産後から自治体に申請が可能ですし、国の制度以外では学資保険を利用する方法もあります。

学資保険のメリットについては以下記事でも紹介しています。

まだ小さいうちに家族会議で一家のライフプランをゆっくり相談して、将来の計画を練るといいでしょう。

とはいえやはり年収を増やすというのも一つの手段で、実際稼ぐためには、お金に関しての知識を積むというのも有効です。

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将来の費用への備えが大事

子育てにはお金がかかって嫌になることもありませんが、成長していく子供を見るのは楽しいですし、子育てはかけがえのない経験です。

楽しんで子育てをすることが幸福度に関係しているというデータもあり、お金ばかり気にしてピリピリするのはよくないでしょう。

ただ現実的にはお金が大事になってくるのも間違いありません。あまりお金がかからない小さなうちに、しっかり貯蓄計画を進めておくといいでしょう。