「子ども一人あたり、実際いくらかかるの？」
子育て中のママやパパなら、子育て費用は絶対気になると思います。この記事では、最新のデータをもとに、子育て費用の目安をわかりやすく解説します！
この記事でわかること
- 最新のデータに基づく費用の総額目安（公立・私立別）
- いつまでに、いくら貯めておけば安心か
- 年齢別で見る、年間にかかる費用の変化
- ムリなく貯めるための節約ワザや制度
「子ども一人に3,000万円かかる」と聞いて、漠然と不安になっていませんか？
「貯金計画、どうすればいいの？」と悩むママは多いはず。
最新の信頼できるデータに基づき、子育て費用をスッキリ整理しました。ムリのない貯蓄計画を立てるヒントにしてくださいね！
こんなママ・パパにおすすめです
- 出産前、または赤ちゃんが小さいうちに将来のお金の目安を知りたい方
- 公立と私立でどれだけ金額が変わるかを正確に把握したい方
- 「いつまでに〇〇万円貯める！」という具体的な目標を立てたい方
※本記事のデータは主に2021年～2024年の公的な調査結果に基づいています。
子育て費用の基本的な考え方と内訳
子育てにかかるお金は、大きく分けて2種類あります。
- 学校や習い事にかかる「教育費」
- 日々の生活にかかる「養育費」
この2つの合計が、私たちが準備すべき子育て費用です。
内閣府などの調査で、具体的にどんなものにお金がかかるのか見てみましょう。
子育て費用の主な内訳
- 毎日の食費、洋服、日用品代
- 病院代や、旅行・レジャー費
- 習い事や学習塾の費用
- 保育園・幼稚園の費用
- スマホなどの通信費（←最近増えています！）
- おこづかい、お祝い事にかかるお金
- 将来のための貯金・保険料
子供1人あたりにかかる費用の最新総額
では、気になる総額の目安です。お子さん一人あたりの費用は、大きく「公立か私立か」で変動します。
大学卒業まで22年間の子育て費用
もし、すべて公立（国公立）だった場合：平均 約2,700万円**
もし、すべて私立だった場合：平均 約4,300万円**
この数字は、国が負担する費用を引いた、私たちが自分で用意すべき金額の目安です。教育費は進路によって約1.5倍〜2倍近くの差が出るため、早めの準備が本当に大切になります。
ただ令和2年に日本政策金融公庫が発表したデータによれば、親が子ども１人当たりにかける教育費用（高校と大学の入学など）が減少しているというデータもありました。
反対に以下の費用項目は合計額が増えているようです。
負担が増えている費用
- スマートフォンやタブレットなどの通信費
- 少子化による部活などの学校外活動費や学習費
- 増税による消費税など
特に通信費は最近ならではといえますね。将来お子さんに何をさせてあげたいかを家族で話し合い、かかる金額をイメージしておきましょう。
必要な金額を意識することは、貯蓄の成功率に大きく影響を与えます。
またお金ばかりに目がいってしまうかもですが、費用をかければ基本的にいい教育が受けさせられますよね。
そうするといい学校に入り就職もしやすく、その費用が子どもや親に返ってくる可能性も高いともいえるでしょう。
成長ステージ別・費用がかかる時期を確認！
「数千万円」と聞くと気が遠くなりますが、もちろん一度に払うわけではありません。
子育て費用は、年齢が上がるにつれて年間費用が増える傾向があります。
特に高校や大学の入学時に、まとまったお金が必要になります。成長ステージごとに、いくらお金がかかるのかを見てみましょう。
| 期間 | 期間でかかる費用の合計 |
| 小学校入学まで(6年間) | 約625万円 |
| 小学校(6年間) | 約696万円 |
| 中学校(3年間) | 約467万円 |
| 高校と大学(7年間) | 約939万円 |
(※高校と大学については食費・養育費を除く 参考：日本政策金融公庫)
幼稚園・保育園に関しては無償化も進んでいるため、今はこのデータよりもかかる金額は少ないでしょう。
特に高校と大学の時期に関しては費用負担が大きくなります。私立は公立の３倍の費用かかるといわれているので、私立に通うことも想定して準備するほうが賢明です。
またこの時期には教育費の他に、一人暮らしになると寮に入る家賃なども大きな負担になってきます。
奨学金制度を利用する方法もありますが、急に用意するのは難しいですし子どもの負担はできるだけ減らしたいところです。
早い段階で育児の計画を立て、教育費用を捻出できるようにしましょう。
子育て費用を乗り切る！貯蓄目標と３つの貯め時
子育て費用の総額がわかっても、「結局いつまでにいくら貯めればいいの？」という疑問が一番気になりますよね。
特にまとまったお金が必要な「大学入学時」をゴールに、貯蓄の目安と効率的な貯め時を解説します！
最も大きな支出は「大学入学時の初期費用」です。
毎月の養育費は家計から出せても、大学入学時のまとまった初期費用（入学金・初年度授業料など）は計画的な貯蓄が必要です。
大学入学（18歳）までに貯めたい目標額
- 国公立大学を想定する場合：約500万円
- 私立大学を想定する場合：約700万円
※入学金・授業料に加え、生活費や仕送りなど一部の費用を含む目安です。
子育て費用のための３つの貯め時
大きな教育資金を準備するための貯蓄は、以下の3つの時期に分けて考えるのが理想的です。
教育資金を貯める３つのゴールデンタイム
① 妊娠～小学校入学前（0～6歳）：最高の貯め時！
最も支出が少なく、「貯める時期」として最も重要な時期です。
児童手当も全額貯蓄に回すなど、貯蓄の習慣をこの時期に確立しましょう。
② 小学校時代（6～12歳）：貯蓄を継続
習い事などで支出は増えますが、大学費用という大きな出費はまだ先です。
児童手当を含め、貯蓄をストップさせないことが大切です。
③ 中学校時代（12～15歳）：ラストスパート
高校・大学の進路が見え、受験に向けて支出が増えるため、貯蓄は難しくなります。
この時期までに目標額の8割（約400万～560万円）の貯蓄を完了させておくのが理想です。
出産費用について
これから子供が生まれるという方は、出産の費用について気になるかもしれませんのでお伝えします。
出産にかかる費用は基本的に保険適用外です。たとえば帝王切開の有無や、かかる病院によっても変わってきます。
ただ出産の場合は「出産一時金」という国の制度が使えるので、子ども一人につき一律で42万円の受け取りができるんです。
受け取れる条件は公的な医療保険(健康保険等)に加入していること以外にありません。
直接支払い制度という、国から病院へ直接支払ってもらえる制度の利用ができるので大きな手出しもないです。
出産して退院するまでの費用としては普通の出産なら数万円くらいの実質負担で済む場合が多いですね。
ただ、切迫早産での入院や帝王切開が必要になるケースもあり、その場合は42万円を大きく超える場合もあります。
その分は医療保険などが適用できる場合もあるので、詳しくはかかる病院の先生や市役所に確認しましょう。
子育て世帯が理想とする世帯年収
ちなみに2019年に明治安田生命がおこなった子育て世帯を対象にしたアンケート調査によると、子育て世帯が理想とする年収は1,032万円という回答でした。
現実の世帯年収平均と比べると274万円の差があります。つまり子育て世帯にとっては少し厳しい時代にはなっているといえるでしょう。
とはいえ、多くの家庭がそうであるように1,032万円を下回ると絶対に子育てができないわけではありません。
しっかりと先を見据えて、少しでも多くの貯蓄ができるようにしましょう。
子育て費用に役立つ制度や方法
子育てにはお金がかかりすぎと言われていますが、日本には子育てをサポートする仕組みや制度がちゃんといくつかあります。
上手に利用すれば、節約し貯蓄ができるようになるでしょう。
たとえば児童手当の支給も出産後から自治体に申請が可能ですし、国の制度以外では**学資保険を利用する**方法もあります。
まだ小さいうちに家族会議で一家のライフプランをゆっくり相談して、将来の計画を練るといいでしょう。
とはいえやはり年収を増やすというのも一つの手段で、実際稼ぐためには、お金に関しての知識を積むというのも有効です。
将来の費用への備えが大事
子育てにはお金がかかって嫌になることもありませんが、成長していく子供を見るのは楽しいですし、子育てはかけがえのない経験です。
楽しんで子育てをすることが幸福度に関係しているというデータもあり、お金ばかり気にしてピリピリするのは避けたいところです。
ただ現実的にはお金が大事になってくるのも間違いありません。あまりお金がかからない小さなうちに、しっかり貯蓄計画を進めておくといいでしょう。
