生まれたばかりの赤ちゃんがいる、もしくは出産前のママなら、赤ちゃんが生まれてから1年でかかる費用相場は気になりますよね。
- 1歳までの一年間でいくらくらいお金がかかるのか（最新データ）
- もらえる公的な補助金をすべて活用する方法
- 0歳のうちに始めるべき将来の教育資金計画
子育てにかかる費用の総額は1,000万円ではおさまりませんが、0歳児のうちは、国や自治体のサポート制度が最も充実している期間であり、費用負担を大幅に軽減できます。
こんな方におすすめ
- 赤ちゃんが生まれる前後の費用相場を正確に知りたい
- もらえるお金を漏れなく受け取り、将来の教育資金に回したい
- 0歳のうちに家計を見直し、貯蓄体質に変えたい
まずチェック！0歳児の子育てで「もらえるお金」「抑えられるお金」
0歳児の育児にかかる費用を考える前に、国や自治体からもらえる「大きな金額」を把握し、費用負担の不安を軽減しましょう。
すべてエビデンス（根拠）のある公的な制度です。
費用を補助してくれる主要サポート制度（最新版）
| 制度 | 内容（0歳児の場合） | 根拠となる制度 |
| 出産育児一時金 | 出産費用として一律50万円が支給されます。（2023年4月以降） | 健康保険法 |
| 児童手当 | 3歳未満は月額15,000円。（2024年10月以降、高校生まで延長・所得制限撤廃の予定） | 児童手当法 |
| 育児休業給付金 | 育児休業中の生活費。賃金の67%（6ヶ月以降は50%）が雇用保険から支給。 | 雇用保険法 |
| 乳幼児の医療費助成 | 乳幼児期の医療費の自己負担部分を軽減（自治体により対象年齢、自己負担額が異なる） | 地方自治体の単独事業 |
特に出産育児一時金は50万円と、0歳児の年間費用を大きくカバーする金額です。
また、児童手当は子ども一人ごとに月額15,000円もらえ、これを貯蓄するだけでも将来の大きな資金源になります。
各種手当・給付金は、原則として申請しないともらえません。手続き方法は自治体や勤務先が案内してくれますので、必ず確認しましょう。
0歳から1歳までの子育て費用は年間約105万円が目安
内閣府の最新データによると、０歳児の子育て費用の平均は約105万円となっています。（内閣府「インターネットによる子育て費用に関する調査」2021年度）
データを参考に総額を月で割ると、１歳になるまでの月額負担は87,830円前後くらいの負担になる計算です。
これは衣食住すべてを含んだ消費支出であり、純粋なベビー用品の費用だけでなく、家賃や食費、貯蓄なども含まれている点に注意が必要です。
何にお金がかかるの？0歳の育児費用の内訳と抑えるべきポイント
0歳児の年間約105万円の消費支出のうち、特に注目すべき費用項目と節約ポイントを解説します。
- 生活用品（おむつ・消耗品）：約20万円
→ 【節約大】ドラッグストアやネット通販のセール、ふるさと納税（日用品返礼品）で費用を圧縮しましょう。 - 育児サービス（保育料）：約15万円
→ 【家庭差大】共働きで0歳児から保育園を利用する場合、大きな支出になります。自治体や世帯収入により金額が大きく異なるため、事前に確認が必要です。 - 衣料・服飾雑貨：約10万円
→ 【節約大】成長が早いため、おさがりやフリマアプリの活用が最も有効です。 - 預貯金・保険：約25万円
→ 【将来への投資】この貯蓄額をいかに確保できるかが、将来の教育資金計画の成功を左右します。
費用に大きな差が出るのは、やはり保育園・幼稚園（育児サービス）です。０歳児保育を利用する場合は、世帯年収や自治体によって負担額は異なりますが、年間で大きな費用がかかります。
0歳は貯蓄の「ゴール」を決める期間！将来を見据えた家計管理
0歳児の子育て費用は、一時的な出費（ベビー用品の準備）と、将来の資産形成（貯蓄・保険）が混在しています。
この時期に最も重要なのは、「将来の教育資金のゴール」を明確にし、家計をそのための体質に変えることです。
Step1：ライフプランニングで「目標額」を明確にする
「大学までに1,000万円以上」という漠然とした目標ではなく、「子どもが18歳になるまでに、大学入学金として300万円を貯める」のように具体的な目標額を設定します。
これには、今後の住居費、第2子以降の計画、働き方の変化などを考慮したライフプランニングが欠かせません。
Step2：家計の「見える化」で貯蓄の原資を確保
まずは家計簿アプリなどを使い、毎月の支出を**「固定費」と「変動費」に分けましょう。
- 固定費（住居費、通信費、保険料など）：一度見直せば永続的な節約効果があります。特にスマホの格安SIMへの切り替えや、不要な保険の見直しは効果大です。
- 変動費（食費、日用品費など）：予算を決めて管理し、浮いた分を貯蓄に回す習慣をつけます。
家計が安定し、毎月確実に貯蓄できる「余剰資金」が確保できたら、いよいよ教育資金の準備に取り掛かりましょう。
今日からできる！高効率な子育て費用節約方法（固定費編）
変動費の節約も大切ですが、金額の大きい「固定費」の見直しこそが、最も効果的な節約方法です。0歳児の育児で忙しい時期でも、一度の手続きで永続的に効果が得られます。
高効率な節約と費用を抑える工夫（固定費中心）
- 通信費の見直し：家族全員の携帯キャリアを格安SIMや低料金プランに切り替えるだけで、年間数万円〜10万円以上の節約になる可能性があります。
- 保険の見直し：子どもが生まれたタイミングで、不要な特約を外したり、掛け捨て型の死亡保障を増額するなど、保険をシンプルに見直すことで、毎月の保険料を最適化できます。
- 住居費の最適化：賃貸なら家賃交渉や引っ越し、住宅ローンなら借り換えを検討します。特に0歳児のうちは、間取りや立地条件の優先順位を見直すチャンスです。
- ふるさと納税の活用：自己負担2,000円で実質的な節約が可能です。日用品（おむつ、おしりふき）やベビーフードなどを返礼品として選べば、日常の出費を直接抑えられます。
子どもを育てるのに必要な年収と将来への備え
諸説あるのですが、さまざまなアンケートデータなどによると、子ども一人につき500〜600万円程度の夫婦での世帯年収が必要と考えられているそうです。
当然、地域や進路によって個人によって大きく差が出てくるため、あくまで目安として捉えましょう。
学費・生活費等を含めて、大学までだすと1,000万以上のお金はかかります。
これを捻出するための年収として、上記金額で捉えている方が多いということです。
計画的な貯蓄に学資保険を検討するのもあり
家計の固定費を見直し、浮いたお金を将来のために「貯蓄」していくことが必須です。
0歳は公的補助も多く、最もお金が貯まりやすい時期です。この貴重な時期に、計画的に貯蓄をしたいときに役立つのが学資保険です。
学資保険は、貯蓄が苦手な方でも強制的に積み立てられ、万一の際には保険料払込免除（契約者に何かあっても満期金がもらえる）という大きなメリットがあります。
特に0歳のうちに入っておくと、返戻率が有利になりやすいというメリットもあります。
「学資保険にするか、新NISAなど他の方法にするか迷っている」「自分たちのライフプランに合った保険を比較したい」という方は、以下の学資保険専門サイトプレミアのような無料相談サービスを利用するのがおすすめです。
プロのコンサルタントに相談することで、ご自身の家計状況や目標額に合わせた最適な貯蓄方法を、学資保険と他の金融商品と比較しながら見つけることができます。
将来の費用を把握し計画的な子育てをしよう
子育てとお金は切っても切り離せない関係ともいえます。小学校・中学校・大学と進んでいくごとにさらに大きなお金がかかるでしょう。
そこであわてて準備に苦労しないように、小さなうちから計画を立てておくことが重要です。
大切なかわいいお子さまのためにちゃんとママやパパも考えていい人生を過ごせるようにしましょう！
